①計算種別
「0:算定計算」、「1:検定計算」から選択します。
②RC/SRC
- 算定計算種別
- 計算種別が「0:算定計算」の場合、「0:鉄筋算定」、「1:鉄骨算定」から選択します。
- 計算ルート
- 「0:ルート1」、「1:ルート2-1」、「2:ルート2-2」、「3:ルート3」から選択します。
- RC付着計算基準
- 付着の計算に用いる計算規準を、「0:2010年版」、「1:2024年版」から選択します。
- RC壁計算基準
- RC壁の計算に用いる計算規準を、「0:1999年版」、「1:2024年版」から選択します。
- 許容せん断力式のM/(Q・d)
- 「0:告示(M/Qの最大値)」、「1:計算位置の応力」、「2:告示(Mの最大値/Qの最大値)」から選択します。
- 短期せん断力に対する検討
- [計算ルート]で「3:ルート3」を選択した場合で、高強度せん断補強筋 SBPD1275/1400(ウルボン)使用時の短期許容せん断力式を、「損傷制御のための短期許容せん断力式」を選択した場合は、残留ひび割れ幅の設計値を入力します。
- SRC柱の許容曲げモーメント
- SRC柱のRC部分とS部分の曲げモーメントの累加方法を「0:単純累加」、「1:一般化累加」から選択します。
| [単純累加] |
: |
SRC規準の(17.1)~(17.6)式を用います。 |
| [一般化累加] |
: |
SRC規準の(17.20)式を用います。 |
- SRCはり・柱の設計用せん断力
- 「0:技術基準解説書」、「1:SRC規準」から選択します。
③S
- 計算ルート
- 「0:ルート1-1」、「1:ルート1-2」、「2:ルート1-3」、「3:ルート2」、「4:ルート3」から選択します。
- 計算規準
- 許容曲げ応力度および幅厚比の計算に用いる計算規準を「0:2002年版」、「1:2005年版」から選択します。
- 短期許容曲げ応力度
- 「0:長期の1.5 倍」、「1:短期応力状態による」から選択します。
| ※ |
「1:短期応力状態による」と指定した場合は、短期応力状態からfbsを求めます。 |
- SN鋼材の幅厚比
- 「0:規定値」、「1:部材種別による」から選択します。
「1:部材種別による」を選択した場合は、技術基準解説書(付1.2-5)式を用います。
- はりの詳細応力による検定
- はりの検定を詳細応力による検定を「0:しない」、「1:する」から選択します。
④CFT
- CFT柱の相互拘束効果の考慮
- 内法高さの柱径に対する比が6以下となるCFT柱に対して、相互拘束効果の考慮を「0:しない」、「1:する」から選択します。
⑤木
- 算定計算種別
- 計算種別が「0:算定計算」の場合、「0:z方向算定」、「1:y方向算定」から選択します。
- 強度にかかわる含水率影響係数
- 使用環境による許容応力度の低減係数を入力します。
- 剛性にかかわる含水率影響係数
- 使用環境による弾性係数の低減係数を入力します。
- ヤング係数比
- 弾性係数E/せん断弾性係数Gの値を入力します。
- 許容曲げ応力度の寸法の考慮
- 寸法による許容曲げ応力度の低減係数(寸法係数)の考慮を「0:しない」、「1:する」から選択します。
- 燃えしろ計算の耐火性能
- 「0:30分」、「1:45分」、「2:60分」から選択します。
- 燃えしろ計算の応力組合せ
- 「0:長期」、「1:中長期」から選択します。
- 最大応力による検定
- はり・柱において、各断面計算位置の曲げモーメント・せん断力・軸力のうち、それぞれの最大値が同位置で生じたものとして検定計算を「0:しない」、「1:する」から選択します。
④計算する部材
「0:全部材」、「1:指定した部材」、「2:指定した部材以外」から選択します。
⑤OKとする検定比
曲げモーメントまたはせん断力の検定でOKとみなす検定比の上限値を入力します。